日経BPのコラム『米国ネットマーケティング茶話』の最新版が5月10日公開されました。タイトルは「Twitterの新広告”Promoted Tweets”の可能性を探る」です。

4月14日、米ツイッターはパブリックに公開されているすべての投稿（Tweets）を、文化的遺産情報をアーカイブする米国の「Library of Congress」に寄付することを発表しました。Library of Congressは、人々の生活情報や知識としてのTweetsの価値を認め、後世に残すために4年前の2006年3月21日に投稿された1番最初のTweetにさかのぼって、今後アーカイブしていくとしています。

そんな中で登場した「Promoted Tweets」は、Twitterの140文字のTweetsのカタチをとり、キーワードに基づいて現れる検索連動型広告です。現在は、ベストバイ、ヴァージン航空、スターバックスといった、Twitter上でカスタマーリレーションズやブランディングを展開し、大きなプレゼンスを確立している企業が広告主として、実験的に行っています。

ポイントは、最新調査でTwitterユーザの34%がターゲティングされた広告へ抵抗を示している点です。さらに広告はユーザが反応しないと表示されなくなるので、どこまで企業がTwitter上でのエコシステムを理解して、ユーザとエンゲージできるかにかかってます。ご興味のある方は、ぜひ詳細を、コラムでお読みください。